耐震
リフォーム

いつどこにやってくるかわからない大地震。何の前触れもなく突然おそいかかり、多くの被害をもたらす自然災害です。

1981年6月以前の建物は、一般的に耐震性能が不足しているものが多数あります。既存の住宅の耐震性を向上させるためには耐震補強工事を行うのが効果的です。

耐震基準の今と昔

建築基準法は、建物に関する最低限の基準を定めたものです。耐震基準も大地震とともに少しずつ改正されてきました。

1950年〜 旧耐震基準の住宅

1950年建築基準法制定
建物を建てる際に守らなければならない基準を明確化
中地震(震度5強程度)でも倒壊しないこと
1964年新潟地震
1978年宮城県沖地震

1981年〜 新耐震基準の住宅

1981年壁量の増加改正
壁倍率の数値改正
大地震(震度6~7)でも倒壊しないこと
1983年日本海中部地震
1993年北海道南西沖地震
1995年阪神淡路大震災

2000年〜 現行耐震基準の住宅

2000年改正基礎の形状・壁の配置バランスを規定
各接合部の接合方法を具体的に規定
2004年新潟県中越地震
2011年東日本大震災
2016年熊本地震

1981年以降の住宅でも、壁のバランスが悪いと危険です。新耐震基準だからといって、一概に安心な住宅であるといえないことも事実です。

新耐震基準が想定していたのは、震度7の地震に対しても倒壊しないことでしたが、熊本地震では、震度7の地震に2度襲われ、現行の耐震基準の弱点が露呈する形となりました。

まずは耐震診断から始めよう

耐震診断

残念なことですが、日本に住んでいる以上、安心な場所はありません。

現状を知るため、大切なわが家を守るため、まずは耐震診断を受けてみてはいかがでしょうか。建築士がお宅に訪問し、住まいの耐震性を正確に診断します。

専門家に依頼する前に、まずはご自分で耐震性を簡単にチェックすることもできます。

http://www.kenchiku-bosai.or.jp/files/2013/11/wagayare.pdf
誰でもできるわが家の耐震診断

(編集:国土交通省住宅局財団法人監修:日本建築防災協会国土交通省住宅局)

耐震・制震・免震のちがい

どれも似たような言葉ですが、わかりやすくそれぞれの違いをご説明いたします。

耐震

耐震

まず、『耐震』について。
これは現在の大半の住宅で採用されている工法で、建築基準法の中でも『地震の際に建物が倒壊せず、人が安全に避難できるように』との定義がなされています。つまり、地震が来た時、家屋がその揺れによって崩れずに、耐えるようにするのが耐震です。現在、予想をはるかに上回る大きな災害が幾度も発生している日本では、最低限必要で、最もなくてはならない性能だといえます。

制震

制震

次に『制震』についてですが、制するという文字通り、揺れの衝撃を吸収し和らげることを制震と言います。主にダンパーなどの制震装置を壁の中に組み込み、揺れに備えます。一見普通の壁ですが、壁の中には最新装置が入っていてイザというときにはその効果を存分に発揮してくれます。耐震だけでは熊本地震のように強い衝撃が2度来た場合、その性能が極端に低下する場合があります。それを防いでくれる役割を制震装置が担当します。建築基準法では耐震性能もしっかりと求められますので、正確には『耐震+制震』といったところでしょうか。

免震

免震

最後に『免震』について。
これは少々大掛かりな工事になりますが、家屋そのものを地面と切離し、免震装置と呼ばれる装置の上に家を建ててしまうものです。家が地面と繫がっていませんので、地震の揺れを大きく減らすことができ、さらに耐震性能をクリアした家は非常に揺れに強い家と言えるでしょう。現段階ではコスト面で課題がありますが将来、こういった装置も標準装備になる日が来るかもしれませんね。

耐震リフォームの方法とは?

耐震診断のうえ耐震診断書を作成し、現行耐震基準まで強度を向上させるための必要な補強案をご提案させていただきます。

家の数だけ耐震化の方法は違います。建物の現状をしっかりと把握し、必要な箇所に最適な施工を行います。

耐震リフォームは、耐力壁・屋根・床下・基礎・地盤を必要に応じて工事します。

例えば基礎ならば、ひび割れの補修をするだけや、布基礎と呼ばれる、床下が土になっている基礎を、コンクリートにするだけでも立派な耐震補強です。他にも、壁の中にダンパーと呼ばれる制震装置を入れたり、陶器瓦を板金屋根にリフォームしたりするのも立派な耐震リフォームです。

いかがですか?思っていたより大掛かりにしなくても耐震補強ってできるんです。ぜひリフォームの際は合わせてご検討ください。

今後の取り組みと方針

キッチンや浴室など、快適さのリフォームも確かに大切ですが、家族の生命や財産を守るための耐震リフォームはもっと大切です。

予算の都合により、一回の工事で新耐震基準を満たす補強ができない場合は、段階的に行うことも可能です。なにより、耐震診断を受けることで現状を知っていただき、必要な補強を提案し施工することが、建築に携わる私たちの役割と考えます。

耐震リフォームで本当に強い家になるのか、費用や助成金のこと、工期のことなど、まずはお気軽にご相談ください。メールでのお問い合わせも歓迎です。